科学的検証に実験的手法は欠かせない。どれだけ正論的アプローチが幅をきかせていても、実験的アプローチが皆無な組織はまずないだろう。一部の部署が仮説検証を繰り返し、そこで作られた手順などを他の部署がオペレーションとして回すような構造は、以前の環境下では強みであったが今では弱みになりつつある。この点はハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）2020年6月号の『日本企業が「実験する組織」に変わる方法』で、特にP73において強く記述されているところ。本稿で提言されている「実験する組織」に変貌するには「実験の民主化」は欠かせない。では、実験の民主化に何が必要なのだろうか？